とりあえずメモ。 北東アジア地域建設用語研究会『北東アジア地域理解のための建設用語集 2001年版 英語・中国語・朝鮮語・ロシア語・モンゴル語5ヵ国語対応』全国建設弘済協議会, 2001, 272頁

綱渡りをしながら皿回しをする。しかも命綱は無しだ。 背中にも赤子をおぶっていて、その重みと責任感で足元がふらつく。 しかも、他の人が回しきれないからといって、皿回しの皿を次から次へとこちらに投げてよこす。 バランスをくずさないように必死になって、歯をくいしばりながら受け止める。 こめかみからは、冷たい汗がしたたり落ちる。 というような、まるで曲芸のように殺人的な忙しさが何か月も続いていたが、やっと解放されるめどがたってきた。 とにかく死なないで済んだ。

半年ほど前だが、モンゴル語工学用語辞典について長岡技術科学大学側と打ち合わせをした際、「だれか工学関係の偉い先生に前書きを書いてもらいたい」というふうに頼まれた。 といっても、なかなか執筆を依頼できる適任者は思い浮かばない。人文・社会科学系ならばいくらでも偉い先生は知っているのだが、なにしろ畑違いでは手も足も出ない。共同作業者のアルタンゾル夫妻にも相談したが、見たこともない辞書の前書きなんて書いてくれる先生はいないとのこと。 そこで辞書のゲラ刷りが出来上がるのを待って、それを誰か偉い先生に郵送して書いてもらおうという話になった。すでに校正済みデータは印刷所に渡してあったのだが、印刷所が納期についてその時々でぜんぜん別のことを言うので、あらかじめ印刷所のオペレータに電話を入れて確認しておいたのに、その日程通りにはゲラ刷りができあがらないという事態に陥った。 当初はモンゴル科学技術大学の学長に前書きの執筆を依頼するはずだった。前任の学長とはかなり深い交流あり、日本に招聘したこともあるそうだが、今の学長に変わってからは交流が途絶えてしまったとのこと。始めてコンタクトを取る相手に、いきなりまだ見たこともない辞書の前書きを頼むというのは不可能だろう。どう計算しても、ゲラ刷りが出来上がってから郵送で手元に届くまでに幾日もかかり、それから執筆してもらうのでは、たとえメールで原稿を送ってもらえたとしても印刷までには間に合わない。 そこで「偉い先生の前書き」については半ばあきらめていたのだが、今年に入ってからふとしたはずみに、先代のモンゴル科学技術大学の学長の名前を検索してみたところ、モンゴルの過去のニュースサイトでユネスコに転職したという記事を見つけることができた。 さっそくラテン文字で検索をかけなおしてみると、現在はユネスコのモスクワ支部長をしているということが判明した。メールアドレスも入手することができたので、ダメモトでそのアドレス宛にメールを出して、モンゴル語工学用語辞典を編纂中であること、一部を送呈したいということを書き添えた。 かなり夜遅い時刻だったが、翌朝メールチェックをすると、驚いたことに返信メールが届いていた。なるほど、モスクワは時差があるので、あちらではまだちょうど宵の口といった時刻にこちらからのメールが届いたようである。現在はUNESCOのモスクワ支部長とUNESCO教育IT化研究所長を兼任されているとのこと。 長岡技術科学大学の教授にその旨伝えると、交流の再開を喜ぶメールをやり取りした後、前書きを依頼するメールを送ってくださった。 数日間、その返信がこなくて気もんでいたところだが、今日やっと返事が届いた。ありがたいことに、すでに書きあがった前書きのファイルが添付されていた。 さっそく今日の午後、こちらで日本語訳を作成して大学側に送った。肩書きはUNESCOモスクワ支部長色が付きすぎということで、もうひとつの肩書きであるUNESCO教育IT化研究所長のほうを採用しようという話になった。もちろん、前モンゴル科学技術大学の学長という肩書きも併記する予定だ。 UNESCOのお偉いさんの前書きがつくなんて、ちょっと夢のようだが、ともあれ当初の「工学関係の偉い先生に前書き」を載せるという目標が達成できて嬉しい限りだ。 それにしても、モンゴル人がこうして出世して国際的に活躍していると思うと、日本人である私としても誇らしい気持ちで一杯だ。

ソウルの東大門には、モンゴル系の商店や会社ばかりが集まったビルがある。これについては以前からうわさに聞いていたが、南楊州のモンゴル文化村の存在までは知らなかった。とりあえずメモしておこう。http://japanese.seoul.go.kr/gtk/news/reports_view.php?idx=1800

面白いページを見つけたのでメモしておく。モンゴル国海事局のホームページだ。海なし国だが、大きな湖があるので海事局ぐらい存在しても不思議ではないだろう。http://monmarad.org/default.aspx 船級協会(Classification society)はモンゴル語でОлон Улсын Ангиллын нийгэмлэгというようだ。

社会主義時代のモンゴルは、過度な旧ソ連寄りの政策をとってきたため、衛星国と揶揄されるほどだった。しかし、1980年代後半に旧ソ連で起こったペレストロイカを受けて、モンゴル国内でも民主化が高まり、1990年代に入って社会主義体制が崩壊した。 当時のモンゴル社会は、政治的にも経済的にもあらゆる面で旧ソ連に依存していたため、大混乱に陥らざるをえなかった。過去のそうした苦い教訓を活かして、モンゴルではすでには90年代から「バランス外交」という政策がとられてきている。つまりどれか一つの国とだけ緊密な関係を保つのではなく、自国に影響を及ぼしえる全ての国とバランスよく外交関係を樹立していくといった方針だ。 モンゴルが国境を接しているロシア、中国という二つの大国とは、そこそこ良好な関係を保ちつつ、これらの国による過度の干渉を避ける意味合いもあって、主にアメリカ、日本、ヨーロッパ諸国との外交関係に力を入れている。 さて、昨今の世界情勢を鑑みると、他の各国も一斉にバランス外交に乗り出しているように思える。アメリカは先日、日米同盟の深化を提言しており、その直後にはインドの常任理事国入りを支持する旨を表明した。ところが、今日行われた米中会談では、中国の覇権化をけん制する発言がなされる一方で、世界の二大経済大国としての関係強化が謳われたようだ。 先月来日したインドのシン首相と菅首相との会談では、経済連携協定(EPA)の締結などといった合意がなされたが、シン首相は会談で「インドは(中国との間に)国境問題はあるが、それをうまくマネジメントして進めようとしている。中国とは良好な関係を築いていきたい」と表明している。インドにとって、巨大市場と生産力を持つ中国は最大の貿易相手国でもあるし、ようやく落ち着いてきた国境問題にあまり波風を立てたくないというのが本音だろう。中国の側も対インド外交を重視しているようで、現にインドの常任理事国入りには中国も賛成を表明しているし、12月には中国の温家宝首相によるインド訪問が予定されている。 お隣韓国でも、すでに去年インドとの間に経済協定を締結している。今日、韓国の李明博(イ・ミョンバク)大統領と中国の胡錦濤(フー・チンタオ)国家主席との間で行われた会談では、国際社会での孤立を恐れる中国と、経済的な結びつきを重視する韓国の利害が一致し、関係修復のための積極的な話し合いがなされたという。従来の日米韓の軍事的な結束を維持しつつも、経済的な影響力を持つ国々との連帯を強化する構えのようだ。 ドイツもまた、レアアース問題を発端として、対中国貿易への依存から脱却するためにロシア、ウクライナ、カザフスタンとの関係強化を模索しているようだ。日本も同様にロシア政府と共同で、カザフスタンのウラン鉱石をロシアで燃料に加工し、シベリア鉄道経由で運ぶ新ルートを開設する予定だ。このルートさえ確保されれば、中国を経由しなくてもモンゴルの産品を日本に輸入する道も開かれるかもしれない。 しかしながら、ロシアとの間には根深い北方領土問題があり、まだ乗り越えなければならない課題が山積している。つい先日もロシア大統領の北方領土訪問が問題となったが、再熱した領土問題への対応如何によってはその道も閉ざされてしまうかもしれない。それどころか、今日行われた中国とロシアの会談では、両国の戦略的パートナーシップをあらゆる分野で発展させる旨の合意が行われている。 カザフスタンについても、関係強化を狙っているのはこれらの国だけではない。先月には、韓国とカザフスタンがレアアースの共同開発協定に署名しているし、今日は中国全国人民政治協商会議の賈慶林議長がカザフスタン大統領と会談を行い、両国の戦略的パートナーシップを促進させる旨の話し合いが行われたという。 書いているうちに疲れてきたので、また後で・・・・・・。

さほど資源に恵まれていない日本という国が、生き残るためにとってきた道は加工貿易であった。これは日本人ならば誰でも認識していることで、今さら私などが言うまでもないことだ。つまり、海外から豊富な資源を輸入し、日本国内で製品に加工し、再び海外に輸出する。 しかし、この加工貿易が成功を収めるためには、海外からの安定した原料の供給、製造加工のための低いコスト、十分な人口と購買力を有する市場といった3つの要素が不可欠だ。日本の産業は、これらの微妙なバランスの上に成り立っているといってもよい。 近代の日本は奇跡とも言われるほどの成長を遂げてきたが、必ずしもその道は平坦なものではなかった。石油ショック、人件費の高騰、プラザ合意後の急激な円高、バブルの崩壊・・・。国内での社会の変化だけでなく、目の前に次々とたち現れる国際情勢の変化に応じて、日本は臨機応変に産業形態をシフトさせながら、その命運を保ってきた。 特に人件費の高騰の問題は深刻だった。加工にコストがかかりすぎるようでは、他国で生産された製品との競争に太刀打ちできない。そのため、特に労働集約型産業の分野で、日本の企業は徐々に東南アジアや中国に生産拠点を移していった。 ところが、いくら人件費を抑える努力をしたとしても、昨今の世界的な大不況の影響で円高はとどまることを知らない。つまり、円が値上がりしたということは、同じ値段で販売しても諸外国にとっては日本製品の実質的な値上がりとなる。国際市場における日本の競争力の低下である。 ここまで重なった悪条件に、決定的なダメージを与えようとしているのは、最近のレアアース問題である。もちろん、レアアースが使われるのは一部のハイテク産業だけに限られるが、すでに単純な製造分野では国際競争力を失いかけている日本にとって、今さら労働集約型の産業に後戻りすることはできない。今後はどうしても、他国が追随できないようなハイテク分野を基幹産業とせざるを得ない。その原料となるべきレアアースの調達が滞ろうとしているのだ。 つまり、例えていうならば日本は、青息吐息のところへさらに首筋に鋭利な刃物を突きつけられたようなものである。もう待ったなしのところまできていると言ってよい。日本と同じく自動車や電機が主要産業であるドイツでも、その影響は深刻だ。ドイツの大手銀行のアナリストによれば、すでに半年か一年後には在庫が底を付き、価格の上昇は免れないという。 すでに日本は新たな調達先を模索しており、代替材料の開発、再生利用技術の研究も急ピッチで進められている。しかしながら、確実に予想されることは、今後のハイテク産業における原料費の高騰である。 亡国の危機を憂えると同時に、それを憂える気持ちがあまりにも少なすぎる周りの日本人の反応に、さらなる憂いを重ねざるをえない。

下記のサイトでは、モンゴル鉄道の国際路線、国内路線の切符をオンラインで予約することができる。言語表示はモンゴル語、英語、日本語に対応しており、日本語による予約や購入も可能のようだ。ページの表示にやや時間がかかるのは気になるが、いやはやすごい時代になったものだ。https://www.urtu.net/webpages/homepage.faces?lang=jp

下記のサイトでは、シルクロードに関連する基本文献史料として著名な貴重書116冊（著者33人：全30,091ページ）の全ページがデジタル化されており、Web上で自由に閲覧することができる。http://dsr.nii.ac.jp/toyobunko/series.html.ja モンゴル関係の書籍としては、”Atlas der Alterth醇・er der Mongolei”(邦題：モンゴル遺跡地図)と”Notes d’Epigraphie Mongole-Chinoise”(邦題：蒙古碑文研究)が含まれているのでメモしておく。 後者の書籍は1897年にパリで出版されたフランス語書籍で、同データベースには、以下のような改題が記されている。 **************モンゴル碑文5点に関する研究論文。I. 蒙古文と漢文からなる1283年碑文。II. 漢文のみの1288年碑文。III. 蒙古文と漢文からなる1314年碑文。IV. 漢文のみの1316年碑文。V. 漢文のみの1331年碑文。III.では、ハーンの勅令の翻訳や、13世紀末に中国にいたり元の首都カンバリク（Khanbalik）の初代大司教に任ぜられたイタリア人宣教師モンテ・コルヴィノ（Gioanni di Monte Corvino, 1247～1328)の書簡についても言及する。

＜2010年9月5日＞小沢氏は、日中両国が領有権を主張する尖閣諸島について「中国の領土になったことは一度もない。日本人が住んでいたことをはっきりさせなければダメだと、中国の最高首脳に言ったことがある。お互いに厳しい議論をした方がいい」と語った。(朝日新聞) ＜2010年9月7日午前＞中国漁船が日本の領海である沖縄県尖閣諸島付近で操業中、日本の海上保安庁の巡視船が発見。停船を勧告するもそれを無視して漁船は逃走。逃走時に海上保安庁の巡視船に衝突を繰り返し、巡視船2隻を破損。同漁船の船長を公務執行妨害で逮捕したという事件が起きる。 ＜2010年9月23日＞中国の関税当局が、ハイテク製品の製造に不可欠なレアアース（希土類）の輸出について、通関業務をストップしていることが２３日、明らかになった。米紙ニューヨーク・タイムズは２２日、尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件に絡んで、中国当局がレアアースの日本向けの輸出を全面禁止したと報じた。(時事通信) ＜2010年9月25日＞菅直人首相は２４日午前（日本時間２５日未明）、ニューヨーク市内でモンゴルのバドボルド首相と会談した。バドボルド首相は「モンゴルでのレアメタル（希少金属）資源の開発に際して、日本と協力していきたい」と表明。菅首相は共同開発への日本企業の参入に期待を示し、「モンゴルにおけるビジネス環境の一層の整備が重要だ」と述べた。(時事通信) ＜2010年9月29日＞　海江田万里経済財政担当相は、２９日付の英紙フィナンシャル・タイムズとのインタビューで、中国から日本へのレアアース（希土類）の輸出停滞について「不意打ちだった」と述べ、代替品や中国以外の供給源の開発に努める考えを強調した。(MNS日経) ＜2010年10月1日＞レンツェンドー・ジグジッド駐日モンゴル大使が１日、東京都庁に石原慎太郎知事を表敬訪問した。会談では尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件で、中国が日本向けのレアアース輸出を禁止したとされる問題にからみ、石原知事からモンゴルの資源についての質問があり、積極的な意見交換が行われたという。(MNS産経) ＜2010年10月1日＞ハイブリッド車（ＨＶ）や家電製品などの生産に必要なレアアース（希土類）について、中国で日本企業向けの輸出分の通関許可が下り始めたことが30日明らかになった。複数の商社によると、同日に現地の輸出業者に税関当局が通関を許可。日本企業向け輸出が滞っていた21日以来、初めて輸出が再開した。(日経) ＜2010年10月1日＞高木文部科学大臣は閣議のあとの記者会見で、レアアースの中国から日本への輸出手続きが事実上、止められていたことに関連し、臨時国会に提出する補正予算案にレアアースの代替となる海洋資源の調査費を盛り込みたいという考えを示しました。(NHK) ＜2010年10月1日＞前原誠司外相は１日午後の記者会見で、尖閣諸島の中国漁船衝突事件で表面化したレアアース（希土類）の安定確保策を巡り、在外公館を通じた権益確保のための情報収集や、資源保有国への経済協力を行う方針を明らかにした。 要するに、小沢発言に憤慨して乗り込んできた中国船の挑発に乗せられて、墓穴を掘ったということだろうか。それにしても、時機にかなったモンゴル側からの親切な申し出に対して、菅首相のピントはずれで上から目線の回答にはがっかりさせられた。まだこの時には、事の重大さに気づいていなかったのだろう。